【投資用不動産】おすすめの不動産投資を年齢別に解説します

不動産投資は、さまざまな年齢層の方が行っている投資ですが、年齢によって向いている方法は異なります。

これから不動産投資をしようと考えている方の中には、「自分はどんな方法を選べば良いのか？」という疑問を持っている方もいるでしょう。

ここからは、おすすめの不動産投資を年齢別に解説します。

この記事は約5分で読めます。

不動産投資は何歳からできる？

そもそも、不動産投資は何歳から行うことができるのでしょうか？
結論からいうと、特に年齢制限はありません。

20歳を超えている方であれば、投資用不動産の売買契約が結べます。

また、未成年の場合、売買契約を結ぶことはできないため、良い物件を見つけても自ら購入することはできませんが、相続によって引き継いだ物件であれば、そのまま投資用不動産として運営することができます。

もちろん、80代、90代など高齢の方でも、意思能力さえ正常であれば不動産投資を始めることは可能です。

不動産投資を始めるべき年齢は？

冒頭で触れたように、不動産投資はさまざまな年齢の方が行っています。

また、何歳から始めるのか適切なのかについてですが、これに関しては正解がありません。

ただ、運用期間が長くなるほど、当然多くの収入を得られるため、若いうちから実践できる環境が整っているなら、始めるに越したことはないでしょう。

もちろん、20代などの若い方で、不動産投資ができる環境が整っている方はほんのひと握りです。

多くの方が30代、40代などと比べて少ない年収で働いているため、それほど多くの融資は受けられません。

そのため、若いうちから不動産投資を始めるのであれば、身の丈に合った方法を選択する必要があります。

年齢別・おすすめの不動産投資

では、いよいよ本題に入ります。

20～30代の若い方、40～50代の中高年の方、60代以上の高齢の方におすすめの不動産投資について、それぞれ解説しましょう。

20～30代の若い方におすすめの不動産投資

20～30代の若い方は、収入がそれほど多くなく、なおかつ貯蓄もあまり持ち合わせていません。
また、今後以下のようなライフイベントが発生する可能性も高いため、不動産投資にすべて資金をつぎ込むのは控えるべきです。

したがって、20～30代の方には、少ない資金で始められる“ワンルーム投資”をおすすめします。
ワンルーム物件は、1,000万円を切る価格で購入できる可能性もありますし、初期費用の安さから高利回りも期待できます。

少しずつ収入を増やし、規模を拡大していくのが理想

20～30代の若い方は、この先何十年も不動産投資を実践できます。

そのため、まずはワンルーム投資で少しずつ収入を増やし、徐々に所有物件を増やしていくという流れが理想的でしょう。

ただ、会社に勤めながら副業として不動産投資を行う場合、規模を大きくしすぎると副業禁止の規則に抵触してしまう可能性があるため、注意しましょう。

もし、勤務先が副業を禁止しているのであれば、以下の規模は超えないように意識してください。

40～50代の中高年におすすめの不動産投資

40～50代の中高年の方は、若年層と比べるとかなり収入も多くなっていることが予想されます。

そのため、最初からある程度規模が大きい不動産投資を初めても問題ないでしょう。

具体的には、“一棟アパート投資”などが挙げられます。

流れとしては、まず購入する投資用不動産がある立地をチェックします。

その後20～30年の間で、空室が発生しにくいエリアかどうかを見極めながら、安定収入を目指します。

こうすることで、現在勤める企業の早期退職も現実味を帯びてきますし、老後資金の確保にも繋がります。

キャッシュフローのある物件を選ぶことも大事

40～50代の方は、定年退職までの期間がそれほどありませんので、長期融資を受けられない可能性があります。

また、融資期間が短くなると、必然的に月々のキャッシュフローは圧迫されてしまいます。

したがって、投資用不動産を購入する際には、ローンの返済期間が短い場合でも、資金の持ち出しを避けられるキャッシュフローの潤沢な物件を選びましょう。

60代以上の高齢の方におすすめの不動産投資

60代以上になると、多くの方が定年退職を迎え、いわゆる老後と呼ばれる生活が始まります。

また、退職金などのまとまった資金が入るため、ついついリスキーで高額な物件に手を出してしまいがちですが、それはおすすめできません。

退職すると当然収入はなくなりますので、よりリスクが低い投資用物件を選ぶことが大切です。

また、例えば2,000万円でリスクの低い区分物件を1室購入するのであれば、同じようにリスクが低い1,000万円の区分物件を2室購入する方が良いでしょう。

こうすることで、リスクを分散できるため、さらなるリスクヘッジに繋がります。

“賃貸併用住宅”として貸し出すのもおすすめ

60代以上の方で、子どもが独立した後の住居が広すぎて持て余しているという場合は、“賃貸併用住宅”として貸し出すという方法もおすすめです。

これは、住居として居住しながら、建物の一部を第三者に貸し出すというもので、初期費用を抑えられる方法のため、効率は非常に良いです。

相続税対策についても考えておこう

60代以上の方が不動産投資をするのであれば、相続税対策についても考えておかなければいけません。

相続財産は、現金や預貯金、有価証券などで保有しているより、不動産で保有している方が一時的に評価額を下げられます。

また、同じ不動産であっても、第三者に貸し出すことでさらに評価額は低くなり、それが結果的に相続税の節税に繋がります。

つまり、60代以上の方の不動産投資は、自身だけでなく配偶者や子どものためにもなるということです。

今回の記事のポイントを整理！

今回の記事のポイントは以下になります。

以上のポイントはしっかりと頭にインプットしておきましょう！