投資用不動産を購入し、入居者付けに成功すれば、安定した継続収入を得ることができます。
ただ、これから不動産投資を始める方の中には、「どんなリスクがあるのかわからない…」という不安を抱える方もいるでしょう。
今回はそんな方々のために、不動産投資に関する8つのリスクについて解説したいと思います。
この記事は約5分で読めます。
不動産投資に関する8つのリスクとは?
不動産投資にはさまざまなリスクがありますが、主に注意しなければいけないのは以下の8つです。
- 空室、賃料滞納リスク
- 災害リスク
- 金利リスク
- 売却リスク
- 不動産価格下落リスク
- デフレリスク
- 老朽化リスク
- 手続きリスク
では、それぞれのリスクの概要と対策方法について見ていきましょう。
空室、賃料滞納リスク
不動産投資におけるメイン収入は、賃料収入です。
そのため、急に退去者が相次いでしまったり、入居者による賃料の未払いが発生したりすると、当然投資不動産のオーナーにおける収入は減ってしまいます。
対策方法は?
空室や賃料滞納を防ぎたいのであれば、以下のような対策を取りましょう。
- 立地が良く、今後もニーズが下がりにくいと判断できる投資用不動産を購入する
- 入居者選びの基準を厳しくする
災害リスク
近年日本では、台風や大雨など、比較的規模の大きい自然災害もよく発生しています。
もし、投資用不動産がこのような災害に巻き込まれてしまうと、空室が増加してしまったり、今後不動産投資を継続していくのが不可能になったりする可能性もあります。
対策方法は?
災害のリスクに関しては、なかなか防ぐのが難しいですが、リスクを下げる方法はもちろんあります。
具体的には以下の通りです。
- 補償範囲、保険料を吟味し、火災保険または地震保険に加入する
- ハザードマップを確認し、災害リスクの低い地域で投資用不動産を購入す
金利リスク
アパートローンを利用して投資不動産を購入する場合は、金利が上昇し、徐々に返済が厳しくなっていくリスクも付きまといます。
もちろん、その状況が続けば、最終的には投資用不動産を手放さなければいけない可能性もあります。
対策方法は?
近年の日本は超低金利社会のため、急激に金利が上昇することは考えにくいですが、気になる方は以下の対策を取っておきましょう。
- 全期間固定金利のローンを選ぶ
- 借入期間を短期間にする(金利リスクは小さくなるが、月返済額は増えるので注意)
売却リスク
これは、簡単にいうと、“売れなくなってしまうリスク”を指しています。
お世辞にも条件が良くない投資用不動産は、たとえワンルームであっても売却に苦戦する可能性があります。
また、当然その間オーナーは、不動産投資をリタイアすることができません。
対策方法は?
少しでも将来売却に苦戦したくないのであれば、以下の対策は必須でしょう。
- 変わらないメリットを持つ投資用不動産を選ぶ(駅が近いなど)
- 投資家、個人の両方が買い手となりそうな投資用不動産を選ぶ
不動産価格下落リスク
不動産の価格は、さまざまな要因で下落します。
また、不動産市場全体の価格が下がると、当然所有する投資用不動産にも影響が出てきます。
なぜなら、手放す際に高値で買い取ってもらえなくなるからです。
対策方法は?
不動産価格全体が下落したときは、どんな対策を取っていても、必ず売却条件は悪くなってしまいます。
ただ、売却時にあまり値崩れせず、賃貸ニーズが多いエリアの物件を選べば、その影響は最小限に抑えられるでしょう。
例えば首都圏で言うと、以下のような地域にある投資用不動産です。
- 東京23区
- 横浜エリア
- 川崎エリア など
デフレリスク
デフレ(デフレーション)とは、物価が継続的に下落し、通貨の価値が上がる状態をいいます。
日本がこの状況になると、投資用不動産の価格は下がり、賃料もこれまでより低く設定しなければいけない可能性があります。
もちろん、賃料が下がると収入も減少しますし、投資用不動産の売却益だけでローン残債を返済できないことも考えられます。
対策方法は?
デフレによって窮地に追い込まれるリスクを下げるためには、以下の対策を取っておきましょう。
- 余裕を持ったローン返済プランを立てる
- 余剰資金を十分に用意してから不動産投資を始める
老朽化リスク
購入時どれだけ綺麗な状態の投資用不動産でも、10年、20年と運営していくと、必ず老朽化します。
また、老朽化するとともに、投資用不動産の価格や賃料は下がりますし、修繕費用もかかりやすくなります。
対策方法は?
老朽化によって、大幅に賃料収入がダウンしてしまったり、支出の頻度が多くなってしまったりするのを防ぐには、以下の対策が有効です。
- 定期的に点検、規模の大きな修繕を実施する
- 必要なときに費用を捻出するための収支計画を立てておく
手続きリスク
初めて不動産売買、不動産投資を行う方は、売買手続きや入居者との賃貸借契約がうまくいかないこともあります。
また、その結果、当初よりも投資用不動産の取得時期が遅くなってしまったり、入居者に不安を与えてしまったりする可能性もあります。
対策方法は?
投資用不動産における手続きリスクを減らすためには、やはり以下の対策を取るべきです。
- 信頼性の高い不動産会社に売買仲介を依頼する
- 業務の評価が高く、実績のある管理会社に管理を依頼する
- 確定申告は税理士に依頼する
投資用不動産を購入してから知るのでは遅い
前述した不動産投資におけるリスクは、投資用不動産を購入する前に必ず知っておきましょう。
購入後に防げるリスクは、基本的にはありません。
言い換えると、投資用不動産の購入前までに各リスクについて知っておけば、対策を取ることは可能ですし、「こんなはずじゃなかった…」という辛い思いをすることもないでしょう。
今回の記事のポイントを整理!
今回の記事のポイントは以下になります。
- 空室、賃料滞納リスクは入居者選びを徹底すれば下げられる
- 災害、売却、不動産価格下落リスクを下げるには、適切な物件選びが大事
- アパートローンの返済や自己資金には余裕を持って不動産投資を始めるべき
- 信頼できる不動産会社、管理会社の存在は不動産投資において必要不可欠
以上のポイントはしっかりと頭にインプットしておきましょう!