不動産売却を行う主な理由をランキング形式で紹介します！

現在マイホームを所有し、特に売却する予定がない方であっても、今後どうなるかはわかりません。

では、不動産売却を行う主な理由には、一体どのようなことが挙げられるのでしょうか？

今回は、不動産売却を行う理由をランキング形式で紹介しますので、興味がある方は最後までご覧いただけると幸いです。

この記事は約10分で読めます。

不動産売却を行う理由ランキングTOP10

現在マイホームを所有する方は、以下のいずれかの理由で売却する可能性が高いです。

1つずつ順番に見ていきましょう。

10位：結婚

独身時代にマイホームを購入していた方は、結婚することを機に不動産売却を行うことがあります。

単身者用とファミリー用の物件は、広さや設備、機能などに細かい違いがあるため、利便性を考慮して買い換えを図る方は多いです。

このとき、売却する不動産が築年数の浅いものであったり、高性能なものであったりすると、好条件で売却することができ、住み替えはスムーズに進みます。

9位：転職、子どもの進学

マイホームを所有する方自身やその配偶者が転職をしたり、子どもが進学したりしたときに、現在の住居では交通の便が悪くなってしまうことがあります。

このようなケースでも、不動産売却を行い、よりアクセス環境に優れた物件に移り住むことがあります。

8位：子どもの独立

子どもが独立し、夫婦2人だけの生活になると、空き部屋なども増え、家が広く感じることがあります。

このような場合に、コンパクトなマンションなどに引っ越すため、マイホームを売却し、購入資金を得るという方は少なくありません。

7位：介護

介護を理由とする不動産売却には、大きく分けて以下の3つのパターンがあります。

これらのパターンがいくつか複合していることもあります。

6位：家族との同居

これまで別々に暮らしていた親、子どもなどの家族と同居することを理由に、不動産売却を行うというケースもあります。

例えば、子ども世帯に親世帯が同居することになった場合、親世帯の物件は空き家になるため、賃貸に出すか売却するかどちらかを選択します。

このとき、老朽化が激しかったり、賃貸ニーズが少ないエリアにあったりする物件の場合は、売却して手放すのが一般的です。

5位：離婚

結婚が理由の不動産売却があれば、当然離婚が理由の不動産売却もあります。

離婚の際は、預貯金や不動産などの財産分与を行います。

このとき、結婚後に夫婦で築き上げた財産については、1/2に分けるのが一般的ですが、離婚後の不動産に夫、妻のいずれも居住しない場合、売却して現金化し、それを分配とするというケースがよく見られます。

4位：転勤

転勤により、勤務先が遠隔地になってしまったことが理由で、泣く泣くマイホームを売却するというケースもあります。

もちろん、家族で居住する場合は、転勤する夫のみが単身赴任し、残った家族が所有物件に住み続けるということもあります。

ただし、最初から転勤期間が長期になるとわかっている場合は、思い切って不動産を売却し、家族で転勤先の近くに転居するというケースが多いです。

3位：資金の捻出

借金などがかさみ、どうしても資金繰りが厳しくなってしまったときに、不動産を売却して資金を捻出するというケースもあります。

具体的には、不動産を売却して返済などを済ませた後、賃貸物件などに移り住むというケースです。

しかし、借金などを抱えていた過去がある方は、賃貸物件の審査に通過しにくくなる傾向にあり、不動産売却後に住まいが確保できない可能性もあるため、このような決断は慎重に行わなければいけません。

2位：ローン返済

不動産を購入する方のほとんどは、自己資金だけでなく、住宅ローンによって調達した資金もあわせて購入します。

また、住宅ローンを組む際は、無理なく返済できるように融資額や金利、返済期間などを考慮しますが、必ずしも予定通り返済できるとは限りません。

例えば、返済途中で収入が少なくなったり、身体を壊したりしてしまうと、返済は苦しくなってしまいます。

団体信用生命保険などに加入していれば話は別ですが、未加入の方はこのような場合に、不動産を売却してローンを返済しようと考えることがあります。

ただし、住宅ローンが残っている不動産には抵当権が設定されているため、売却するには売却益+自己資金で残債を完済しなければいけません。

ちなみに、売却益+自己資金で残債を完済できない場合は、任意売却も視野に入れる必要があります。

1位：住み替え

不動産売却におけるもっともポピュラーな理由は、やはり住み替えです。

こちらは、特別な理由があることによるものではなく、単純に今の住居より良い家に移ることを目的としています。

もちろん、住み替えの根本的な理由には、子どもが成長したり、新しい子どもが生まれたりして、家が手狭になってきたことなどがありますが、シンプルに経済的な余裕が出てきたことにより、住み替えを行うというケースも多いです。

ネガティブな売却理由の伝え方について

前述の通り、不動産売却にはさまざまな理由がありますが、離婚やローン返済が難しくなったことなど、ネガティブな売却理由については、買主にそのまま伝えても良いのでしょうか？

結論から言うと、これらのプライベートな事情については、必ずしも伝える必要はありません。

ただし、雨漏りや建築制限、騒音や振動、事故物件など、何かしらの瑕疵がある物件を売却する場合は、その旨を買主に伝える必要があります。

今回の記事のポイントを整理！

今回の記事のポイントは以下になります。

以上のポイントはしっかりと頭にインプットしておきましょう！