【投資用不動産】管理会社に嫌われるオーナーの特徴について

投資用不動産のオーナーは、管理会社に業務を委託して不動産投資を行うことが多いです。

よって、常に良い関係を築くことを意識しなければいけません。

今回は、管理会社に嫌われるオーナーの特徴、良い関係を築けないことによって生じるデメリットなどについて解説したいと思います。

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管理会社に嫌われるオーナーの特徴5選

以下のような特徴を持つオーナーは、管理会社に嫌われやすく、良い関係を築けない可能性が高いです。

催促が多い

何かと催促が多いオーナーは、管理会社から嫌われる傾向にあります。

これは、早く空室を埋めたいという焦りから、毎日のように管理会社に連絡するといった行動を指します。

不動産投資はスタートダッシュが肝心ですから、空室が埋まらず焦る気持ちはわかります。

しかし、管理会社も人間であるため、いくら委託元が相手だといっても、これだけしつこく催促されると、やはりモチベーションは下がってしまいます。

何でも管理会社のせいにする

例えば、不動産投資において、入退者の賃料滞納が発生したとしましょう。

これに関しては、紛れもなく入居者に過失があります。

しかし、投資用不動産のオーナーの中には、これを“管理会社の管理不足”という風に解釈し、責任を追及しようとする方もいます。

常にこのような態度で管理会社と接していては、なかなか良い関係は築けません。

もちろん、管理会社のアドバイス通りに動き、うまく結果が出なかった場合でも、そこで管理会社を責めるのはお門違いです。

知識をひけらかす

管理会社に対して知識をひけらかすオーナーも、嫌われる傾向にあります。

管理会社は、これまで数多くの投資用不動産を見てきているため、不動産投資の知識はオーナーよりも圧倒的に多いです。

もちろん、オーナー自身が知識を持つことは、決して悪いことではありません。

ただ、それをひけらかすことで、経験豊富な管理会社の心象を悪くしてしまう可能性は十分あります。

連絡が取りづらい

優秀な管理会社は、内見希望者が現れたときに、いち早くオーナーに伝えようと動いてくれます。

しかし、その際になかなか連絡が取れないオーナーは、どうしても後回しにされやすくなります。

ちなみに、アパートローンを利用して投資用不動産を購入する場合、金融機関と連絡を取る機会も増加しますが、この場合に連絡が取りにくいオーナーも、信頼を得ることができず、融資審査において不利に働いてしまうおそれがあります。

過大な対価を求める

オーナーは、管理会社に費用を支払い、管理業務を代行してもらいます。

しかし、いくら費用を支払っているからといって、過大な対価を求めてはいけません。

管理会社の主な業務は、あくまで投資用不動産の敷地や共用部分、建物、入居者の管理をすることです。

それ以外の業務も付帯業務と捉えて、何から何まで依頼すると、管理会社との関係は自ずと悪くなってしまいます。

管理会社に嫌われることのデメリット

不動産投資をするにあたって、大切なパートナーである管理会社に嫌われると、以下のようなデメリットが生じます。

問題の発見が遅れる

管理会社に嫌われると、たとえ投資用不動産において問題が発生していたとしても、実際伝わるまでに時間がかかる可能性があります。

つまり、問題発見の遅れに繋がるということです。

入居者の不満が増える

管理会社との関係が悪くなると、オーナーも密に連絡を取ろうとしなくなります。

そのため、入居者から管理会社にクレームや要望が届いていたとしても、オーナーとの協議が雑になったり、改善までに時間がかかったりする可能性が高いです。

もちろん、これは入居者にとっての不満がいつまでも解決しない、不満が増えるということに繋がります。

空室が増える

管理会社の担当者も人間ですから、「嫌だな」と感じるオーナーの物件よりは、信頼できて関係性も良いオーナーの物件の対応を優先したくなるものです。

つまり、関係性が悪化すると、対応が遅れ、空室が増える可能性も高くなるということです。

キャッシュフローが悪くなる

管理会社に嫌われると、オーナーは空室をなかなか埋められない上に、既存の入居者におけるクレームや要望に対しても、迅速に対応できなくなります。

そうなると、当然さらに退去者は増え、キャッシュフローも悪化しやすくなります。

管理会社の心象を良くするための方法

管理会社と良い関係性を築くためには、オーナーの方から積極的にアプローチしていく必要があります。

例えば、賃貸借契約の際、実際管理会社に顔を出すだけでも、「熱心なオーナー」という印象を与えられますし、何より管理会社の顔を見ながら会話ができます。

また、先ほど嫌われるオーナーの特徴として、“頻繁に催促する”、“何でも管理会社のせいにする”ということを解説しましたが、意見しすぎないのも良くありません。

よって、“自分はこう思っている”ということに関しては、ある程度伝えた方が管理会社も動きやすくなり、「対応しやすいオーナー」と思ってもらえるでしょう。

その他、入居者の募集条件などについては、あらかじめ最低ラインを管理会社に伝えておくことで、良いイメージを与えられる可能性もあります。

例えば、賃料の値下げを要求する入居者希望者が現れたとして、その都度管理会社がオーナーに確認を取っていると、入居者付けはスムーズに進みません。

一方、あらかじめ「〇〇円の値下げまでは応じる」という風に管理会社に伝えておけば、無駄な連絡を省くことができ、パートナーとしての相性の良さを感じてもらえます。

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